新宿でSafariのプライバシー機能が広告の効果を大幅ダウン！ | 公式ブログ | スマホ修理のスマホテック

2年前ですが、AppleがSafariに導入していたインテリジェント・トラッキング・プリベンション(ITP)機能によって、広告主が特定の層をターゲットとしている広告がほとんど打てなくなってきているようです。

プライバシー保護に対して絶大な効果を上げるITP

The Informationによりますと、AppleがSafariに搭載したITP機能は絶大な効果を上げているようです。
それによりWebサイト側がユーザーのWeb上での行動を知ることはほぼできなくなってきているとのことです。
つまり、広告主が特定の層に向けて広告を表示するという手法が使えないことを意味しています。

結果としては、Safariでの広告は効果が低いというふうに見なされます。
ちなみに、こういったこともあり、広告費は過去2年間で60％も下落しているようです。
しかしGoogle Chromeの広告費は大幅に上昇してもいるようですね。

ITPですが、これはユーザーのプライバシー保護を目的としており、サードパーティーのCookieをブロックする機能です。
搭載次期はSafari 11から標準装備になっています。

ITP導入により広告の売上が大幅減になっている

米国ではモバイルブラウザにおけるSafariの利用率が50%を超えており、この影響は特に大きいと捉えられています。
ITP機能ですが、これはユーザーが設定をオフにすることも可能です。
ですが、iPhoneユーザーのうちITPをオフ設定にしているユーザーは9％のみです。
こうしてみるとほとんどのユーザーがオフにしていないのがわかりますね。

広告会社Criteoでは、「ITPの導入によって2017年第4四半期の売上高が2,500万ドル(売上高全体の9％に相当)減少した」と述べております。
ちなみに、この数字は2017年のものの為、現時点ではさらに売上高が減少しているといった可能性も考えられます。
safariを使っているユーザーですが、これはすなわちApple製品ユーザーです。
Apple製品ユーザーは高所得者が多い為、広告主にとっては重要な存在です。
そういった点から考えて、今後のオンライン広告の手法そのものが変わっていくといった可能性はあるという指摘もされています。

Source:iPhoneMania
Source:The Information via 9to5Mac